無料アンチスパイウェア
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タグ：無料アンチスパイウェア
アンチスパイウェアとは [無料アンチスパイウェア]
アンチスパイウェア：
パソコン利用者の個人情報を気づかれないように収集し、その情報を特定の情報収集者(企業や団体・個人)に
送信するソフトウェアや、インターネットのスタートページを勝手に書き換えたり、ポップアップ広告を無断で表示
させるようなソフトウェアからの攻撃を防ぐソフトウェア。個人情報の保護が重要視されている今日において、
とても重要なソフトウェアだと言える。
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個人情報の漏洩を防ぐためにも・・・
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アンチウイルスとは [用語集]
アンチウイルス：
コンピュータのシステムを破壊したり、不要なメッセージを表示してコンピュータの使用を妨害しようとしたりする
コンピュータウイルスによる被害を防ぐソフト。
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無料のアンチウイルスと言えば・・・
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タグ：無料アンチウイルス
無料のアンチスパイウェアと言えば・・・ [無料アンチスパイウェア]
無料のアンチスパイウェアと言えば、
そうだね。キングソフトのインターネットセキュリティだね。
高性能のセキュリティソフトなのに無料だなんて、さすがソフトの王様、キングソフトだね。
詳しいことは、ホームページを見てみてね。
http://www.kingsoft.jp/is/antispyware.html
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トレンドマイクロ、Webゲートウェイセキュリティソフトを強化 [アンチスパイウェアニュース]
トレンドマイクロが新しいセキュリティソフトを出荷するそうです。
価格は、1000ユーザで133万円とちょっと高めです。
個人的におすすめなのは、キングソフトのインターネットセキュリティです。
高性能なのに、なんと無料！
1000ユーザーでも、1万ユーザーでも、１億ユーザーでも無料なのです（すっげー）。
ぜひ一度お試しください。
http://www.kingsoft.jp/
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トレンドマイクロ株式会社は、ウイルス／スパイウェア／フィッシングなどWebサイトからの様々な脅威に対抗する企業向けWebゲートウェイセキュリティソフトウェア「Trend Micro InterScan Web Security Suite（IWSS）3.1」を、6月2日より出荷する。参考価格は、1000ユーザで133万円となっている。
「IWSS 3.1」は、HTTP（Webサイトとの通信）／FTP（ファイル転送）でウイルス／スパイウェアといった不正プログラムを検出／防御できるソフト。ファイルのダウンロードに加え、外部への発信を検索することもできる。今回のバージョンでは、Webサイトの危険度を採点して危険なWebサイトへのアクセスを防ぐ“Webレピュテーション機能”を搭載し、Webを経由して連鎖型攻撃を行なう“Webからの脅威”に対処することが可能となっている。管理コンソール上で、ウイルス／スパイウェアの感染状況やクライアントの接続状況をリアルタイムにグラフ表示でき、期間を指定して運用状況をレポートとして集計することもできる。
キーマンズネットより
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トレンドマイクロ株式会社は、ウイルス／スパイウェア／フィッシングなどWebサイトからの様々な脅威に対抗する企業向けWebゲートウェイセキュリティソフトウェア「Trend Micro InterScan Web Security Suite（IWSS）3.1」を、6月2日より出荷する。参考価格は、1000ユーザで133万円となっている。
「IWSS 3.1」は、HTTP（Webサイトとの通信）／FTP（ファイル転送）でウイルス／スパイウェアといった不正プログラムを検出／防御できるソフト。ファイルのダウンロードに加え、外部への発信を検索することもできる。今回のバージョンでは、Webサイトの危険度を採点して危険なWebサイトへのアクセスを防ぐ“Webレピュテーション機能”を搭載し、Webを経由して連鎖型攻撃を行なう“Webからの脅威”に対処することが可能となっている。管理コンソール上で、ウイルス／スパイウェアの感染状況やクライアントの接続状況をリアルタイムにグラフ表示でき、期間を指定して運用状況をレポートとして集計することもできる。
キーマンズネットより
タグ：スパイウェア
金銭目的に広がるネット犯罪の手口、フィッシング詐欺の現状は？ [アンチスパイウェアニュース]
従来のネット犯罪は、ウイルスなどを膨大な数のコンピュータ利用者に感染させること目的にした「愉快犯」的なものが大多数を占めたが、近年は個人情報や銀行口座情報、クレジット番号情報など、金銭搾取につながる犯罪が増えつつある。
最近では正規サイトを不正に改ざんしてユーザーに個人情報の搾取などを働くマルウェアを感染させるためのSQLインジェクション攻撃が話題になった。そして、もう1つの手口として世界中で広がりつつあるのが、実在する企業や政府機関の名称をかたって電子メールや偽サイトで個人情報の搾取を働くフィッシング詐欺である。
フィッシング詐欺犯罪の対策の研究・調査機関「Anti-Phishing Working Group（APWG）」が主催する国際会議「CeCOS II」が5月26日から2日間、都内で開催され、海外および国内のフィッシング犯罪対策の専門家が出席。海外での対策への取り組みや各地域における犯罪の現状が報告された。
●利用者の心理を逆手に
初日の基調講演に登壇した情報セキュリティ大学員大学の内田勝也教授は、フィッシング詐欺犯罪の特色を説明した。
フィッシング詐欺の手口は、海外では電子メールやWebの偽サイトを利用する方法が主流だが、国内では携帯電話のショートメッセージを悪用した「ワンクリック詐欺」が特徴的だといい、広義には「振り込み詐欺」も含まれると内田氏は解説。APWGによれば、全世界では毎月2万から4万件近い発生が確認されているものの、国内では数件から数十件にとどまっている。
「日本が狙われるケースは少なく、そもそも英語の不審な電子メールに警戒するユーザーが多い。しかし、今後は確実に増えていくとみている」（内田氏）
内田氏によれば、フィッシング詐欺犯罪者はコンピュータ利用者の心理を悪用するようになるという。例えば受信した電子メールに「返信したほうが良いか」と感じる「返報性」や、信頼できると感じたサービスに「好意」を抱くといった意識を利用し、犯罪者は信頼ある組織を装う巧妙な手口を進化させて、コンピュータ利用者に近づくようになる。
「今後の情報セキュリティでは、人間の心に潜む“脆弱性”にフォーカスして犯罪対策を考えていかなければならない」と内田氏は述べた。
●手口の巧妙化が進む、国家をまたいだ対策を
フィッシング詐欺を含め、近年のネット犯罪は国際化が進んでいるのも特徴の1つ。国際刑事警察機構（ICPO）でフィッシング詐欺犯罪を担当するラルフ・ジムマーマン氏は、「フィッシング対策にはコンピュータ利用者への啓蒙と国家間の連携が不可欠」と主張した。
ジムマーマン氏はフィッシング詐欺が拡大する背景について、インターネットの個人情報が金銭獲得につながるという認知の広がりだけでなく、フィッシング詐欺を手軽に行えるようにするためのソフトウェアキットの普及があると説明した。「プログラムコードを知らなくても、簡単に実在サイトのデータを収集して偽サイトを構築できるツールが売買されるようになっている」（同氏）
さらに、近年はPCだけでなく、携帯電話やスマートフォンといったインターネットに接続できるモバイルデバイスの普及もフィッシング詐欺を増加させる原因の1つになっているという。携帯電話の普及ペースが著しいアジアやアフリカでは、携帯電話のショートメッセージで詐欺メールを送信し、オンラインバンキングサービスを利用して指定した口座に入金させる手口が報告されているという。「欧米でも広がりつつある」（同氏）
さらに、携帯電話のショートメッセージでオンラインゲームの通貨を現実の通貨に換金できるサービスを悪用し、資金洗浄を働くというものが見つかっている。PCに限らず、さまざまなデバイスを悪用して、犯罪者たちが警察機関の追及から逃れるための手口が広まりつつある。
ICPOでは加盟国の警察機関と連携し、国家をまたいだ捜査に乗り出している。2006年には米国で発生した大規模事件について、偽サイトがホスティングされていたエジプトの警察と連携し、犯人グループ47人を検挙したといった成果が増えているという。
しかし、ジムマーマン氏は「確固たる証拠がなければ警察は動けないという実情がある。捜査を円滑に進めるためにも、各国の警察当局がさらに一歩進んで連携する枠組みが必要だ」と指摘。そして、「インターネット利用者がフィッシング詐欺犯罪の存在や手口を十分に理解することが、犯罪抑止につながっていく」と述べた。
●アジア圏は独自の動きも
フィッシング詐欺は、実在組織を詐称するのが世界共通の手口だが、APWGでは特にアジア圏でローカライズ化された手口が増えつつあると指摘する。
韓国のセキュリティ対策機関KeCERT/CCのテレンス・パーク氏は、「韓国ではブローバンドを利用したオンラインゲームが流行し、ゲーム内のコミュニティーを悪用した手口が広まった」と紹介した。同氏によれば、オンラインゲームを使う手口は欧米では少ないという。「コミュニティーの友人を装って、マルウェア感染サイトのURLを記載した電子メールを送りつける手口で、2週間に1700人の感染者を出した」（同氏）
日本では、国内ユーザーが多いアプリケーションの脆弱性を狙う手口が2006年から報告されるようになった。2007年はワープロソフトの「一太郎」やファイル圧縮・解凍ツールの「Lhasa」などが標的になっている。
McAfee Avert Labsでマルウェア研究を担当する本城信輔氏は、「電子メールにこれらアプリケーションの脆弱性を悪用するプログラムを添付して送りつける手口が目立つ。最近ではOfficeソフトやPDFファイル形式が特に増えている」と解説する。
昨年は国内だけで約170件のこうした手口が観測されたが、2008年は4月末現在で約100件を観測。「明らかに昨年を上回るペース」（本城氏）という。悪意あるプログラムの検出数上位には、バックドアやキーローガーが多く、アプリケーションの脆弱性を悪用するばかりではなく、韓国と同様にオンラインゲームのユーザー情報を盗み出すスパイウェアの報告も増えている。
本城氏は、「特定地域にユーザーを抱えるアプリケーションはOSのように世界にユーザーが環境とは異なり、セキュリティ対策が遅れがちになる。ユーザーのセキュリティ意識の向上、摘発体制の強化が犯罪対策に欠かせない」と述べた。
livedoorニュースより
最近では正規サイトを不正に改ざんしてユーザーに個人情報の搾取などを働くマルウェアを感染させるためのSQLインジェクション攻撃が話題になった。そして、もう1つの手口として世界中で広がりつつあるのが、実在する企業や政府機関の名称をかたって電子メールや偽サイトで個人情報の搾取を働くフィッシング詐欺である。
フィッシング詐欺犯罪の対策の研究・調査機関「Anti-Phishing Working Group（APWG）」が主催する国際会議「CeCOS II」が5月26日から2日間、都内で開催され、海外および国内のフィッシング犯罪対策の専門家が出席。海外での対策への取り組みや各地域における犯罪の現状が報告された。
●利用者の心理を逆手に
初日の基調講演に登壇した情報セキュリティ大学員大学の内田勝也教授は、フィッシング詐欺犯罪の特色を説明した。
フィッシング詐欺の手口は、海外では電子メールやWebの偽サイトを利用する方法が主流だが、国内では携帯電話のショートメッセージを悪用した「ワンクリック詐欺」が特徴的だといい、広義には「振り込み詐欺」も含まれると内田氏は解説。APWGによれば、全世界では毎月2万から4万件近い発生が確認されているものの、国内では数件から数十件にとどまっている。
「日本が狙われるケースは少なく、そもそも英語の不審な電子メールに警戒するユーザーが多い。しかし、今後は確実に増えていくとみている」（内田氏）
内田氏によれば、フィッシング詐欺犯罪者はコンピュータ利用者の心理を悪用するようになるという。例えば受信した電子メールに「返信したほうが良いか」と感じる「返報性」や、信頼できると感じたサービスに「好意」を抱くといった意識を利用し、犯罪者は信頼ある組織を装う巧妙な手口を進化させて、コンピュータ利用者に近づくようになる。
「今後の情報セキュリティでは、人間の心に潜む“脆弱性”にフォーカスして犯罪対策を考えていかなければならない」と内田氏は述べた。
●手口の巧妙化が進む、国家をまたいだ対策を
フィッシング詐欺を含め、近年のネット犯罪は国際化が進んでいるのも特徴の1つ。国際刑事警察機構（ICPO）でフィッシング詐欺犯罪を担当するラルフ・ジムマーマン氏は、「フィッシング対策にはコンピュータ利用者への啓蒙と国家間の連携が不可欠」と主張した。
ジムマーマン氏はフィッシング詐欺が拡大する背景について、インターネットの個人情報が金銭獲得につながるという認知の広がりだけでなく、フィッシング詐欺を手軽に行えるようにするためのソフトウェアキットの普及があると説明した。「プログラムコードを知らなくても、簡単に実在サイトのデータを収集して偽サイトを構築できるツールが売買されるようになっている」（同氏）
さらに、近年はPCだけでなく、携帯電話やスマートフォンといったインターネットに接続できるモバイルデバイスの普及もフィッシング詐欺を増加させる原因の1つになっているという。携帯電話の普及ペースが著しいアジアやアフリカでは、携帯電話のショートメッセージで詐欺メールを送信し、オンラインバンキングサービスを利用して指定した口座に入金させる手口が報告されているという。「欧米でも広がりつつある」（同氏）
さらに、携帯電話のショートメッセージでオンラインゲームの通貨を現実の通貨に換金できるサービスを悪用し、資金洗浄を働くというものが見つかっている。PCに限らず、さまざまなデバイスを悪用して、犯罪者たちが警察機関の追及から逃れるための手口が広まりつつある。
ICPOでは加盟国の警察機関と連携し、国家をまたいだ捜査に乗り出している。2006年には米国で発生した大規模事件について、偽サイトがホスティングされていたエジプトの警察と連携し、犯人グループ47人を検挙したといった成果が増えているという。
しかし、ジムマーマン氏は「確固たる証拠がなければ警察は動けないという実情がある。捜査を円滑に進めるためにも、各国の警察当局がさらに一歩進んで連携する枠組みが必要だ」と指摘。そして、「インターネット利用者がフィッシング詐欺犯罪の存在や手口を十分に理解することが、犯罪抑止につながっていく」と述べた。
●アジア圏は独自の動きも
フィッシング詐欺は、実在組織を詐称するのが世界共通の手口だが、APWGでは特にアジア圏でローカライズ化された手口が増えつつあると指摘する。
韓国のセキュリティ対策機関KeCERT/CCのテレンス・パーク氏は、「韓国ではブローバンドを利用したオンラインゲームが流行し、ゲーム内のコミュニティーを悪用した手口が広まった」と紹介した。同氏によれば、オンラインゲームを使う手口は欧米では少ないという。「コミュニティーの友人を装って、マルウェア感染サイトのURLを記載した電子メールを送りつける手口で、2週間に1700人の感染者を出した」（同氏）
日本では、国内ユーザーが多いアプリケーションの脆弱性を狙う手口が2006年から報告されるようになった。2007年はワープロソフトの「一太郎」やファイル圧縮・解凍ツールの「Lhasa」などが標的になっている。
McAfee Avert Labsでマルウェア研究を担当する本城信輔氏は、「電子メールにこれらアプリケーションの脆弱性を悪用するプログラムを添付して送りつける手口が目立つ。最近ではOfficeソフトやPDFファイル形式が特に増えている」と解説する。
昨年は国内だけで約170件のこうした手口が観測されたが、2008年は4月末現在で約100件を観測。「明らかに昨年を上回るペース」（本城氏）という。悪意あるプログラムの検出数上位には、バックドアやキーローガーが多く、アプリケーションの脆弱性を悪用するばかりではなく、韓国と同様にオンラインゲームのユーザー情報を盗み出すスパイウェアの報告も増えている。
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livedoorニュースより
キヤノンITソリューションズのESET Smart Security [スパイウェアソフト情報]
キヤノンITソリューションズのESET Smart Securityは、ウイルス・スパイウェア・フィッシング対策など
総合的にセキュリティ対策を行いたい企業向けのソフトです。
しかし、値段がパッケージ版で6800円(税別）とちょっと高め。
そこで、おすすめなのは、キングソフトのインターネットセキュリティUです。
アンチウイルス・ファイアウォール・アンチスパイウェア機能が充実している総合セキュリティソフトのに、
なんと無料！
その理由は、セキュリティソフト業界初の広告による完全無料化。この画期的なアイディアによって、
高性能のセキュリティソフトが販売価格・更新料ともに無料にできたわけです。
ぜひ一度、使用してみてはいかがでしょうか。
http://www.kingsoft.jp/is/u_beta.html
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タグ：アンチスパイウェア
インターネット上の脅威は「見えない化」が進む～IPA調査 [アンチスパイウェアニュース]
最近、インターネット上の脅威で「見えない化」が進んでいるようです。
このような時代にセキュリティ対策していないということは、丸裸で敵と戦っているのと同じです。
そこで、おすすめなのが、キングソフトのインターネットセキュリティです。
ソフト、更新料が無料の上、高性能の機能が満載。
一度、試してみる価値はありますよ。
http://www.kingsoft.jp/is/u_beta.html
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情報処理推進機構は27日、5月23日に発刊を公表した「情報セキュリティ白書 2008」から第II部「10大脅威 ますます進む『見えない化』」を抜粋したものを公開した。
情報セキュリティ白書2008 第II部 「10大脅威ますます進む『見えない化』」は、情報処理推進機構に報告されたコンピュータウイルス・不正アクセス・脆弱性に関する情報や一般に公開された情報を基にまとめられたもの。「情報セキュリティ早期警戒パートナーシップ1」に参画する関係者のほか、情報セキュリティ分野における研究者、実務担当者など104 名から構成される「情報セキュリティ検討会」で、2007年に「印象が強かったもの」、「社会的影響が大きいもの」などの観点から投票を行い、10大脅威を選択・分析した上で、今後の対策をまとめた。10大脅威は以下の通り。
第1位 高まる「誘導型」攻撃の脅威
第2位 ウェブサイトを狙った攻撃の広まり
第3位 恒常化する情報漏えい
第4位 巧妙化する標的型攻撃
第5位 信用できなくなった正規サイト
第6位 検知されにくいボット、潜在化するコンピュータウイルス
第7位 検索エンジンからマルウェア配信サイトに誘導
第8位 国内製品の脆弱性が頻発
第9位 減らないスパムメール
第10位 組み込み製品の脆弱性の増加
最近では、利用者が攻撃者の仕掛けた罠に誘導される形（誘導型）の攻撃の脅威が増え、クロスサイト・スクリプティングやSQLインジェクションなどのウェブサイトの脆弱性を狙った攻撃も増加している。情報処理推進機構では、ユーザーはソフトウェアを常に最新の状態にしておくこと、サイト運営者や会蓮社は「安全なウェブサイトの作り方」などの資料を参考にして安全性向上に取り組むなどの対策が必要だと呼びかけている。
livedoorニュースより
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第8位 国内製品の脆弱性が頻発
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livedoorニュースより
タグ：セキュリティ
無料のセキュリティソフトがあるのにね（セキュリティ対策、支払い額の平均は3629円 NRI調査） [無料アンチスパイウェア]
Livedoorニュースによると、パソコンのセキュリティ対策での問題として、「お金がかかる」という回答が
58.5％だったという。
実に半分以上の人が、セキュリティソフトの値段に不満を持っているようだ。
そこで、おすすめなのは、キングソフトのインターネットセキュリティ！
このソフトの最大の特徴は、ソフト・更新料ともに０円というところ。
その理由は、広告を表示することで、ソフトと更新料の両方を抑えることができたというところだ。
０円なのに性能がいいと、巷でも評判だ。
まずは、キングソフトのホームページを見て、検討してみてはいかがだろうか。
http://www.kingsoft.jp/is/
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NRIセキュアテクノロジーズは5月22日、インターネットのユーザーを対象にしたセキュリティ意識についての調査結果を発表した。個人所有のPCを使っているユーザーへの調査結果によると、1年間に支払っているセキュリティ対策の費用の平均は3629円だったが、半数以上がセキュリティ対策を行ううえでの問題点として「お金がかかる」を挙げている。
調査はインターネットを利用している2000人（ビジネスパーソンはうち966人）に対して実施した。過去1年間に遭遇したネット上のトラブルでは 51.8％が「スパムメール」を挙げた。次いで「コンピュータウイルスの感染」で、割合は22.3％だった。これらの被害を防ぐためにユーザーはセキュリティ対策製品やサービスを購入し、対策している。製品、サービスを使った対策で最も多いのは、「ウイルス対策ソフト」でユーザーの78.9％が使っている。また、半数程度のユーザーは「スパイウェア対策ソフト」「パーソナルファイアウォール」などを併用している。
これらのソフトウェアやサービスなどセキュリティ対策のためにユーザーが支払っている金額の平均は年間3629円。比率の分布では5000円程度を支払っているユーザーが最も多く20％となっている。3000円程度は16.1％。1000円未満は7.7％だった。また、ユーザーがセキュリティ対策に支払ってもいいと考えている金額で最も多いのは3000円程度（24.5％）で、23.3％の5000円程度が続いた。「セキュリティにお金をかけようとは思わない」という回答も 13.4％あった。平均金額は3601円だった。
ユーザーは平均3629円支払っているが、その金額には不満が多いようだ。パソコンのセキュリティ対策を行ううえでの問題として最も多く挙がったのは「お金がかかる」で58.5％だった。「手間がかかり、面倒である」（41.7％）や「対策を行うと、利便性が損なわれる」（37％）という回答も多く、NRIセキュアは「これらはセキュリティ対策を行う上で絶えずつきまとう問題」と指摘している。
966人のビジネスパーソンだけを対象にした調査では、セキュリティ対策について社内ルールが強まっている反面、その徹底や周知が進んでいないことが分かった。51.8％のユーザーは業務で使うノートPCの社外持ち出しを禁止するルールが会社にあると回答しているが、そのうち 2.3％は「許可を得ずに会社のノートPCを持ち出したこともある」と回答。そもそもノートPCの持ち出しについて、「（社内ルールがあるかどうか）分からない」というユーザーも21％いて、ユーザーの無関心さを映し出している。NRIセキュアは「一般的な意識啓発だけでなく、企業としてルールの周知徹底などの対策を行うことが必要」としている。
livedoorニュースより
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調査はインターネットを利用している2000人（ビジネスパーソンはうち966人）に対して実施した。過去1年間に遭遇したネット上のトラブルでは 51.8％が「スパムメール」を挙げた。次いで「コンピュータウイルスの感染」で、割合は22.3％だった。これらの被害を防ぐためにユーザーはセキュリティ対策製品やサービスを購入し、対策している。製品、サービスを使った対策で最も多いのは、「ウイルス対策ソフト」でユーザーの78.9％が使っている。また、半数程度のユーザーは「スパイウェア対策ソフト」「パーソナルファイアウォール」などを併用している。
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livedoorニュースより
Appleのカレンダーソフトに脆弱性、パッチは未公開 [アンチスパイウェアニュース]
セキュリティ企業のCore Security Technologiesは5月21日、Appleのスケジュール管理ソフト「iCal」に関する脆弱性情報を公開した。現時点でAppleはパッチを公開していない。
Core Securityによれば、iCalには3件の脆弱性が存在する。最も深刻なのは、リソース解放に関連するメモリ破損の問題で、第三者が細工を施した「.ics」形式のカレンダーファイルを使って悪用される恐れがある。
この脆弱性を突かれると、攻撃者が任意のコードを実行したり、サービス妨害（DoS）攻撃を繰り返してiCalをクラッシュさせることが可能。ユーザーは、電子メールやWebサイトで配信された信頼できない.icsのカレンダーファイルを開かないように注意する必要がある。
脆弱性が存在するのはOS X 10.5から10.5.2にバンドルされたiCalアプリケーション。iCal 3.0.1と3.0.2でコンセプト実証コードをテストしたとしている。
Core SecurityはAppleと連絡を取り合い、脆弱性情報の公開日程を決めたというが、アドバイザリーでは「Appleのセキュリティアップデートで脆弱性のないパッケージを入手可能」と明記している。しかし米国時間で22日現在、Appleからはパッチがまだ公開されていない。
Livedoorニュースより
Core Securityによれば、iCalには3件の脆弱性が存在する。最も深刻なのは、リソース解放に関連するメモリ破損の問題で、第三者が細工を施した「.ics」形式のカレンダーファイルを使って悪用される恐れがある。
この脆弱性を突かれると、攻撃者が任意のコードを実行したり、サービス妨害（DoS）攻撃を繰り返してiCalをクラッシュさせることが可能。ユーザーは、電子メールやWebサイトで配信された信頼できない.icsのカレンダーファイルを開かないように注意する必要がある。
脆弱性が存在するのはOS X 10.5から10.5.2にバンドルされたiCalアプリケーション。iCal 3.0.1と3.0.2でコンセプト実証コードをテストしたとしている。
Core SecurityはAppleと連絡を取り合い、脆弱性情報の公開日程を決めたというが、アドバイザリーでは「Appleのセキュリティアップデートで脆弱性のないパッケージを入手可能」と明記している。しかし米国時間で22日現在、Appleからはパッチがまだ公開されていない。
Livedoorニュースより
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